福岡県飯塚市の頴田病院は、２００８年に飯塚市（旧頴田町）から麻生グループに経営が移譲され、12年に新築移転した。

本田宜久院長は「これからの日本には『コミュニティ・ホスピタル』が必要だと考えており、新病院のコンセプトにも掲げました。

コミュニティ・ホスピタルとは、『自分らしい暮らしを人生の最期まで続けることができる』地域づくりに貢献するための、小回りの利く利便性の高い病院です。幅広い診療能力をもった総合診療を志向する医師と、ヘルスケアに関わる多職種の連携を深めながら住み慣れた医療インフラを守り活躍することをイメージしています」と説明する。

同院がある飯塚市の高齢化率は32・５％（25年度）と高い。患者や家族から「通院を１カ所で終わらせたい」との声が多く寄せられていたことから、病院の構成を、プライマリケア外来を担う家庭医療センター、在宅医療センター、回復期病棟、地域包括ケア病棟、透析センターの５つを柱に、一貫して地域を支える形へと改めた。現在は約４５０人の在宅患者を受け持ち、年間１８８人（25年度）を看取っている。こうした病院の方針転換に合わせて、栄養管理科の業務も少しずつ変わってきた。

栄養管理科は管理栄養士6人の体制だ。ただし現在は3人が産前産後休業・育児休業中のため、同院所属の管理栄養士3人に、グループ法人と地域の協力企業から支援を受けた2人を加えて運営している。

業務分担は、給食管理が１人、病棟・透析・外来の栄養食事指導が３人、在宅訪問栄養食事指導が１人。給食の提供は委託会社が担い、献立作成も委託している。

在宅部門では訪問栄養食事指導を強化するため、地域の協力企業から在宅経験の豊富な岡田圭子さんを迎えた。現在は５～６人の患者の栄養指導を担当している。岡田さんは頴田病院の特徴について、「コミュニティ・ホスピタルのコンセプト通り、医師、看護師、リハビリスタッフがチームとなり訪問するので、患者さんにとっては病院がコンパクトになって在宅に来てくれるという感覚です。通常は、他法人の医師やケアマネなどと打ち解けた関係になるのに時間を要しますが、当院ではすでにチームワークが出来上がっているので、気づいたこと、困ったことをスピーディーに相談でき、とても心強いです」と語る。

今年度の診療報酬改定では「退院後訪問栄養食事指導料」が新たに設けられた。同院では、在宅患者への訪問栄養食事指導の必要性と需要が今後さらに高まるとみて、院内で給食管理や栄養管理を担う若手の管理栄養士も訪問栄養指導に同行させ、在宅の現場を経験させるなど、人材育成にも力を入れ始めている。

病棟でも、管理栄養士が活躍する場面が増えている。

同院の病床は、回復期リハビリテーション病床28床、急性期一般32床、地域包括ケア病床36床で構成される。

透析も行っているため、糖尿病や高血圧、脂質異常症などの患者が多い。

また80代・90代の患者が６割を占め、病棟で看取りの時期を迎える患者も少なくない。

入院患者についての定例カンファレンスは、以前は医師、看護師、理学療法士、作業療法士で行っていたが、高度な栄養不良の患者については管理栄養士も加わるようになった。

入職５年目で病棟の栄養管理を担当する園田悠梨子さんは、「カルテで情報を得るよりも患者さんの病状、リハビリの状況などがわかるので、食事について提案の幅が広がりました。食種や補助食品の提案、ごはんから麺類に変更する、ふりかけをかけるなどのちょっとした工夫など、管理栄養士としての見解が医師や看護師などの多職種にも役立ち、患者さんの食事や栄養状態の改善につながっていくことが実感できるので、嬉しいです」と話す。

給食管理は主に委託給食会社と連携して行っている。給食管理を担当する入職２年目の奥田舜加さんは、「当院の給食はおいしいと地域でも評判です。月に一度は麺類やカレー、シチューなどを提供、また季節の食材を取り入れた行事食の提供など、飽きのこない献立にこだわっています。献立作成まで委託しているため、委託給食会社の予算や調理方法と調整を図りながらも、行事食の内容充実や献立のサイクルを長くするように掛け合うなど、患者さんに定評のあるおいしい食事を提供し続けられるよう日々奮闘しています」と語る。

現在栄養管理を担当する西かおりさんは、「給食管理の業務を経て、現在は病棟の栄養管理を担当、次は透析の栄養管理を経験したいと考えています。病棟、透析、外来、在宅と、それぞれの部門で栄養指導ができます。院内でしっかりと経験を積んでから在宅の現場に出ることができますし、在宅での経験を病棟の栄養管理に活かして相乗効果を出していけたらと思います」と今後の目標を話す。

本田院長は「普段から、薬で筋肉はつくれない、やはり食事が重要と話しています。コミュニティ・ホスピタルの実現には、各現場での管理栄養士の活躍が不可欠と期待しています」と語っている。

（ヘルスケア・レストラン　2026年7月号掲載）